Jリーグは７月20日、すでに５月26日に発表されていた50クラブの経営情報に加え、３月期決算の柏レイソル、ジュビロ磐田、Y.S.C.C.横浜の経営情報を開示した。計53クラブの経営情報が明らかとなった。Jリーグ経営本部の発表によれば、J１・J２・J３合計の事業規模（営業収益）は約994億円となり、2015年度から約57億円増加した。同時に営業費用（支出）も約54億円の増加で、Jリーグは拡大均衡で推移しているとの認識を示している。

 
　そして、2016年度の経営情報がすべて明らかとなったなか、サッカーダイジェストWebでは、発表された各クラブの経営情報をもとに、2016年度にJ１に所属したクラブの営業収益や広告料収入、チーム人件費などのランキングを作成した。
 
　まずは、クラブの事業規模を表わす営業収益（売上高）から紹介しよう。
 
◆営業収益ランキング
１位　浦和　66億600万円（＋５億1800万円）
２位　鹿島　55億8200万円（＋12億7100万円）
３位　G大阪　51億4600万円（＋８億6400万円）
４位　名古屋　47億1300万円（＋２億6700万円）
５位　横浜　46億9600万円（＋１億2900万円）
６位　FC東京　45億4100万円（－１億3700万円）
７位　川崎　42億5400万円（＋１億7700万円）
８位　神戸　38億6500万円（＋２億200万円）
９位　広島　37億9400万円（＋１億8400万円）
10位　磐田　33億300万円（＋３億700万円）
11位　大宮　32億300万円（＋１億9800万円）
12位　新潟　29億800万円（＋３億9800万円）
13位　柏　28億7400万円（－１億4500万円）
14位　鳥栖　27億6600万円（＋２億7700万円）
15位　仙台　22億8500万円（＋4600万円）
16位　福岡　18億3600万円（＋１億8200万円）
17位　湘南　16億2700万円（＋6600万円）
18位　甲府　15億2300万円（－200万円）
 
　トップは今年も60億円を超えた浦和だが、注目は前年比で約12億円アップとなった２位の鹿島と約８億円アップの３位・G大阪だろう。前者は、Jリーグと天皇杯の二冠に加え、準優勝したクラブワールドカップの躍進で賞金などの「その他収入」項目が大幅に増加した。一方G大阪は、ホームスタジアムが４万人を収容する市立吹田サッカースタジアムに変わり、入場料収入の大幅増が増収の大きな要因となっている。
 
　ちなみに2015年から16年にかけて増収となったクラブは、J全体で34クラブに上っている。